平成30年度 二級建築士 法規 No.8を解説、構造強度で建築基準法に適合しない記述を見抜くポイント

平成30年度 二級建築士 学科II（建築法規）No.8は、建築物の構造強度に関する問題です。

この問題では、5つの記述のうち、建築基準法に適合しないものを選びます。

先に一つだけ。独学の効率に不安があるなら、スキマ時間で回せるスタディングの建築士講座を無料で試すのが早いです（スマホ完結・大手の約1/10）。

この問題で問われていること

1. 支持層の傾斜を理由に基礎の一部を杭基礎とする混用（令38条2項）
2. 木造の柱の有効細長比（令43条6項）
3. 鉄骨造の高力ボルトの相互間の中心距離（令68条）
4. 補強コンクリートブロック造の塀の壁の厚さ（令62条の8）
5. 鉄筋コンクリート造の耐力壁の配筋（令）

※ 問題文そのものは建築技術教育普及センターの公式PDFで確認できます。上記は、その5つの記述で問われている論点を整理したものです。

正解：選択肢1（建築基準法に適合しない記述）

建築関係法令集 法令編（総合資格）

法規は試験中に条文を引いて解く科目です。線引きした法令集が一冊あると確実です。

Amazonで見る楽天で見る

選択肢1は、地盤の支持層が傾斜していたので、基礎の一部を杭基礎としていますが、建築基準法に適合しません。建築物の基礎は、原則として、同一の建築物に異なる構造方法による基礎を併用してはなりません（令38条2項）。

支持層が傾斜していても、一部だけを杭基礎とし他を直接基礎とする混用は認められていません。同一の建築物で異なる構造方法の基礎の併用は原則禁止（令38条2項）と押さえます。

【管理人おすすめ！】セットで3割もお得！約1,100語の用語集＋476点の図解集セット⇒　建築構造がわかる基礎用語集＆図解集セット

各選択肢の正誤

選択肢1は、支持層の傾斜を理由に基礎の一部を杭基礎とする点が適合せず、正しくは同一の建築物で異なる構造方法の基礎を併用してはなりません。

独学だと、こういう論点の背景を一つずつ調べるだけで時間が溶けます。要点を絞った講義で効率よく進めたいなら、スタディングの建築士講座（スマホ完結・大手の約1/10）を無料で試せます。

選択肢1のポイント

引っかけの核心は「支持層が傾斜していた」という理由づけです。地盤の状況を理由に一部を杭基礎にしてよさそうに読ませますが、基礎の混用は原則として禁止されています。

令38条2項は、建築物の基礎について、原則として同一の建築物に異なる構造方法による基礎を併用してはならないと定めています。直接基礎と杭基礎を混ぜると、地盤の沈下量の違いから不同沈下を起こしやすく、構造上の弱点になるためです。

支持層の傾斜のような地盤条件があっても、この原則は変わりません。全体を杭基礎とするなど、同一の構造方法でまとめる必要があります。基礎は原則1種類、直接基礎と杭基礎の混用は禁止（令38条2項）と覚えます。

この分野を得点源にするなら、法令集の選び方や二級のおすすめ参考書・問題集もあわせてどうぞ。独学での進め方は建築士は独学で合格できる？で整理しています。

【管理人おすすめ！】セットで3割もお得！約1,100語の用語集＋476点の図解集セット⇒　建築構造がわかる基礎用語集＆図解集セット

覚え方

• 基礎は原則として同一の建築物に異なる構造方法を併用してはならない（令38条2項）
• 木造の柱の有効細長比は150以下（令43条6項）
• 高力ボルトの相互間の中心距離は径の2.5倍以上（令68条）

通勤や休憩のスキマ時間だけで学習を進めたいなら、スタディングの建築士講座が向いています。合格に必要な範囲に絞ったスマホ講義で、独学の遠回りを減らせます（無料お試しあり）。

＞ 平成30年 二級建築士 法規 過去問解説 一覧へ